生活者との新たな交流チャンネルとして、企業のみならず、自治体、NPO法人など多彩なファンコミュニティが増えています。ファンコミュニティで生まれるコミュニケーションは、企業や社会にどのような変化をもたらすのでしょうか。具体的事例を紹介します。
アサヒ飲料では、日本初の乳酸菌飲料として今年発売105周年を迎えるカルピスのファンを育てようと、「『カルピス』みずたまラボ」を運営している。様々なタイプのカルピスを愛飲するファンが集う熱量の高い場に成長しており、ファン同士の掛け合いも盛んだ。
教育をテーマにしたファンコミュニティ「“絆”の教室」は約8万人が参加し、企業や教育機関と連携しながら、大人も子供も学び合える場をめざす実験的な場だ。「ICT教育」先進校として注目される国立上越教育大学付属中学校などと協力して今年初めて、生徒の学習発表を不特定多数の大人が講評するという〝異例〟の企画を実現した。
「スポーツライフコミュニティ」を運営する食品大手「味の素」では、コミュニティ参加者との対話をアミノ酸含有食品「アミノバイタル」シリーズなどスポーツニュートリション事業に生かそうと取り組んでいる。コミュニティを通じて、どのようにファンに寄り添っていきたいかを訊いた。
Vリーグ女子1部の強豪「久光スプリングス」では、インターネット上のコミュニティを長年のファンと新しいファンとの出会いと交流の場として活用している。本拠地・佐賀県鳥栖市に完成した練習拠点「サロンパスアリーナ」ではリアルな交流にも力を入れており、オンラインとの相乗効果でファン層の拡大をめざしている。
「Let’s 食品ロスゼロ」は、幅広い世代の男女が参加しており、食品ロス削減へさまざまな熱量の人が集っているのが特徴だ。啓発ツールなどで食品ロス削減への理解を深めつつ、自身の買い物傾向を振り返ったり食材を使い切るアイデアや工夫を相談し合ったりしている。
コーヒーのリーディングカンパニーのキーコーヒーのコミュニティには、よほどのキーコーヒー通が集うのかと思いきや、「Coffee Fan Club」はコーヒー好きなら誰でも気軽に参加でき、ゆったりとコーヒー愛を語り合う場に成長している。同社がファンコミュニティと描く未来とは―。
顧客や生活者と接点を持つ手段としてますます注目が集まっているファンコミュニティ。コミュニティでの対話や体験をきっかけに、どのような変化が生まれ、何が期待されているのでしょうか。具体的事例を通じて探ります。
マヨネーズを主力商品とする食品メーカー「キユーピー」では、ファンコミュニティを熱心なファンとの出会いの場として活用するとともに、ファンたちの熱い語らいのなかから、好感を深めるきっかけ、カギを見つけ、広告やマーケティング戦略に役立てている。
本音を発掘してファンの期待を超える商品やサービスにつなげようと6年間、ファンコミュニティでユーザーとの対話を続けてきた。約20万人の女性たちが集い、語り合う場へと成長した「アテニア ファンコミュニティ」は、同社の挑戦に欠かせないパートナーとなっている。
ファンコミュニティで生まれる“絆”を、地域創生に役立てようという試みがある。全国でも珍しい自治体運営の「KASHIMA Colorful Base」は、茨城県鹿嶋市の移住推進施策。市外で暮らす人とオンラインでコミュニケーションを重ねることで、市の魅力と発信力を高める狙いがある。
従来はがきやメール、電話などによるリスナーとのコミュニケーションを重視してきたメディア、ラジオでもファンコミュニティを活用する動きが出てきた。エフエム東京が2021年から運営している「LisCom(リスコム)」は、リスナーとの新しい接点ともなっており、コミュニティを生かした番組作りも始まっている。
情報があふれるなか、既存顧客とのつながりを重視し、従来の広告手法を見直す動きが加速している。食品メーカー「フジッコ」は新たなマーケティング戦略の軸にファンコミュニティを位置付け、価値観を共有する人が集うコミュニティならではの対話の広がりに価値を見出している。
「TULLY’S COFFEE(タリーズコーヒー)」のボトル缶商品などを販売する「伊藤園」では昨年、コーヒー好きのためのファンコミュニティ「TULLY’S オンラインカフェ」を開設。コミュニティの看板スタッフ「サトウさん」の取り組みやコミュニティでの気づきについて話を聞いた。
“絆”のテクノロジーでファンを育て、ファンになる理由を明らかにし、その声を広告や販売促進、商品開発、地域活性に活用する企業や自治体の事例をForbes JAPAN BrandVoiceでご覧いただけます。
仙台市は持続的経済成長を目指す取り組みの一つとして、多彩な起業家の成長を後押しする施策に取り組む。ニューノーマルを見据え、自治体と市民が持続的なつながりを育むためのヒントとは? “オンライン・コミュニティ”の可能性について期待を語る。
かつて売上低迷期に陥ったアテニアは、ファンコミュニティを活用してV字回復を実現した。コミュニティを通じて集まった“リアルな本音”は、売り上げ向上にどう貢献したのか。コミュニティを「常にチェックしている」と公言する斎藤社長に話を聞いた。
NEWクレラップを手がけるクレハは、CMからリアルイベントまで、ロイヤルユーザーを育てるための様々な取り組みを展開。「壮大な実験場」と称するファンコミュニティで得た声や膨大なデータから見えてきた消費者の実態とその活用方法とは?
人と人、企業・自治体と人、企業・自治体と企業・自治体が双方向につながり、三方よしのパートナーシップ(SDGs No.17)を持続的に醸成するファンコミュニティ。その可能性や事例を産経ニュースでご覧いただけます。
東北6県を舞台とし、「“絆”のコミュニティ」で投稿されたユーザーのエピソードを題材にした「“絆”の映画」を製作した吉本興業ホールディングスのよしもとエリアアクション。映画製作の裏側と、ユーザージェネレイテッドコンテンツの魅力、今後の展望について、話を聞いた。
仙台市が推進する、東北6県の社会課題をビジネスで解決する社会起業家育成の取り組みが、SDGs達成につながるとして注目されている。東北を変えるパートナーシップの輪を全国に広げている「ファンコミュニティ」への期待を聞いた。
SDGsの理念の根幹を、すべての人の幸せをめざす「インクルージョン(包摂)」と位置づける丸井グループ。立場の違う者同士の利益の調和を図る「共創ビジネス」を実践している。新たな対話のチャンスを見出している「ファンコミュニティ」について、話を聞いた。
磁気治療器「ピップエレキバン」などを開発、販売するピップ株式会社も近年、「消費者起点のマーケティングカンパニー」を掲げている。同社がめざす、消費者との新たなコミュニケーションとは何か、話を聞いた。
企業と消費者の距離が近づくファンコミュニティ。ファンコミュニティで紡がれる“絆”は、ユーザーの生活や、企業と消費者との関係、企業の活動にどんな変化をもたらすのか、3人のユーザーに話を聞いた。
新型コロナウイルスにより対面でのコミュニケーションが難しくなるなか、味の素株式会社では2019年から、インターネット上でファンが対話を楽しむ「ファンコミュニティ」を活用。ファンとの対話に求めるものは何か、話を聞いた。
家庭用ウォーターサーバーと水の宅配を手掛けるアクアクララはコミュニティの活性化に努めながら、その会話やデータ分析から導き出した潜在ニーズを商品開発やサービス向上に生かしてきた。どのような取り組みを行ってきたのか、担当者に聞いた。
2016年5月に「バニラヨーグルトコミュニティ」をスタートした日本ルナ。バニラヨーグルトのおいしさの秘密を解説したり、ファン同士がとっておきの食べ方やヨーグルトに対する熱い思いを語るコミュニティサイトへと成長した。その効用と配慮すべき点を聞いた。
ポッカサッポロフード&ビバレッジはさらなるブランド力の強化と新たなファン獲得の手段として2017年1月「じっくりコトコト ファンコミュニティ」を開始。ユーザーの活動を分析することで見えてきた「クロスセル」の可能性や新たな気づきについて話を聞いた。
洗剤や洗濯について情報交換ができる「ライオン トップ ファンコミュニティ」は2016年1月にオープンし、1年半で参加者は4万人を超えた。一見地味にみえる洗濯や洗剤で会話が盛り上がる秘訣とは?コミュニティを運営するライオンのキーパーソン3人に話を聞いた。
森永乳業は2015年7月にコミュニティサイト「Newの森」をオープン。以来2年弱で約3万人の会員規模までに成長した。サイト内のコメントが他の会員に波及し、実際の購買活動につながるという特筆すべきサイトを運営する森永乳業のキーマン3人に話を聞いた。
牛乳や乳製品、アイスクリーム、飲料などの食品の製造・販売でおなじみの森永乳業。同社マーケティングコミュニケーション部長 寺田文明氏は、「究極の広告とは、個対個の対話である」として、消費者コミュニティをマーケティングに活用する。
800ほどの講座やカレッジを運営し、30年間で約126万人の修了生・卒業生を世の中に送り出してきたヒューマンアカデミー。そのなかでも「たのまな」という社会人向けの通信講座のコミュニティが、事業売上に大きなインパクトをもたらしているという。
「NEWクレラップ」を展開するクレハは、「食品ラップ」売り場獲得競争を他社と繰り広げる中、他社商品からいかにシェアを奪うかに、これまで尽力をしてきた。しかし現在、同社は競合からシェアを奪わない新たな戦略で、ファン獲得に成功しているという。
カフェで飲むような淹れたてコーヒー、カフェメニューを自宅で気軽に楽しめる、「ネスカフェ ドルチェ グスト」。この愛用ユーザーが集うコミュニティサイトは、ネスカフェのマーケティング戦略の中で大きな役割を担っている。
自社商品を使うお客様の実態が見えない。メーカーが抱える最も大きな悩みの1つだ。大人用おむつ業界2位の「アテント」を展開する大王製紙は、2015年3月に介護用品業界初の在宅介護者向けコミュニティ「けあのわ」を開設、今や1万人超が参加する。
ソーシャルメディアを上手く活用して、お客さまの声を聞きたい、自社のファンを増やしたい。そうしたニーズを持つ企業は少なくない。資生堂は1年半前に自社コミュニティ「SHISEIDO おめかし会議」を立ち上げ、顧客の声を集めながら、資生堂ファンのロイヤルティを高めることに成功している。